データ復旧 (大容量パック) の費用
データ復旧 (大容量パック) ついて
当店の 『HDD向けデータ復旧サービス』🔸
は、お返しするデータ量が少なければ少ないほど安くなるような費用体系になっておりますが、お客様のもとで発生したトラブルの状況によっては、どうしても沢山のデータを復旧しなければならない場面が多くなってまいりました。
通常の料金体系では、どうしても高くなりがちな大量のデータ復旧費用について、当店でも作業手順を簡略化し、できるだけお客様の金銭的なご負担を軽減すべく、下記のようなデータ復旧 (大容量パック)メニューを新設いたしました。
違いについては、次の項目で解説いたします。
データ復旧、通常と大容量パックの違い
違いは一点だけです。
データ復旧検査機械を用いて、あらかじめご指定頂いたフォルダー内のデータを復旧・回収し、事前にリクエストのあったフォルダーごとにデータ量を報告し、費用がかさむようであれば、ご指定のフォルダーを除外する、という納品データ量の調整工程が『大容量パック』にはありません。事前に依頼されたフォルダーの内容を一括で納品させて頂くことで作業を簡略化しコストダウンを行います。
通常のデータ復旧はこんな感じです。
例えば、お客様がデータ復旧の依頼をした時に、ピクチャー と ミュージック フォルダーが欲しいデータだと当店に伝え、お客様の予想として、おそらく沢山のデータが入っているので、費用によっては復旧させるかどうか検討をしたい旨を伝えておいた。 当店で作業をしたところ、どちらのフォルダーからも沢山のデータが救出できました。救出できたデータ量をもとに最終的なデータ復旧費用をお電話でお伝えしたところ、お客様は今回、価格優先であったことから、ミュージック・フォルダーをあきらめ、対象から除外してデータ量を削減し、データ復旧(通常プラン)で費用の圧縮を行いました。こういうことが通常プランでは可能です。
大容量パックが登場した後の対応。
例えば、お客様がデータ復旧の依頼をした時に、ピクチャー と ミュージック フォルダーが欲しいデータだと依頼し、予想では、沢山のデータが取れるはずなので、大容量パックのあの費用(後述)で納まるなら、連絡なしでデータを復旧させて構いませんと、 最大費用の打ち合わせとご承諾を頂いておきます。
当店では、その費用内で納まる大容量パックであった場合、ご連絡の手間を省いて沢山のデータを安価に復旧させることが可能となります。
データ復旧(大容量パック)の料金について
当店のデータ復旧費用は、下記 料金 A・料金 B の合計でご請求いたします。
この料金体系で対応するデバイスは、
HDD(ハードディスク)/SSD、64GB以上のSDカード・USBメモリで、沢山データが救出できた際に適用します。
料金 Aデータ復旧のための検査・分析費用6000円(税込 6600円)
→ 本費用は、救出の可否に関わらず経費として発生する費用です。
料金 B100 GB パック費用30000円(税込 33000円)
→ ご指定のフォルダー・データ形式から、救出できたデータを、最大 100 GB、救出後のデータ量の調整なしで納品いたします。納品メディアは USBメモリーとなり、メディア代金も含みます。
料金 B300 GB パック費用38000円(税込 41800円)
→ ご指定のフォルダー・データ形式から、救出できたデータを、最大 300 GB、救出後のデータ量の調整なしで納品いたします。納品メディアは USBメモリーか外付けUSB HDDをデータ量に応じて選択します。納品メディア代金も含みます。
料金 B1000 GB(1TB)パック費用44000円(税込 48400円)
→ ご指定のフォルダー・データ形式から、救出できたデータを、最大 1TB (1000 GB)、救出後のデータ量の調整なしで納品いたします。納品メディアは 外付けUSB HDDとなり、納品メディア代金も含みます。
料金 B2000 GB(2TB)パック費用48000円(税込 52800円)
→ ご指定のフォルダー・データ形式から、救出できたデータを、最大 2TB (2000 GB)、救出後のデータ量の調整なしで納品いたします。納品メディアは 外付けUSB HDDとなり、納品メディア代金も含みます。
2024.01 改定 300GBパック以上の価格を値下げ対応いたしました。
HDDなどの状況が悪く、データが救出できない状況だった場合や、希望する条件のデータが救出できなかった場合には、料金 A6000円(税込 6600円) を検査・分析の経費としてご請求致します。
これ以外の条件については、下記の注意事項も合わせて御覧ください。
検査を実施しデータの救出が可能で、データ復旧を最終的にご依頼された後で、お客様の都合によるキャンセルが発生した場合は、作業の進捗状況に応じて 料金 A以外の費用が追加で発生いたします。(納品用メディアを開封してしまった際の費用など)
【例】手元にバックアップが見つかった、クラウドにデータがあったなどの理由でキャンセルの申し出をされた場合。(お客様側の事前確認の不備が原因だった場合)
【例】最終的にデータ救出量と費用をご報告し、データ納品のために納品メディアにデータを格納し始めたあとでキャンセルを希望された場合。(理由を問わず、このタイミングでのキャンセルは追加費用が生じます)
上記の料金体系には、以下が含まれます。
- 物理的な1台で2.0TB以下の記憶装置における データ復旧のための、検査・分析費用。
- 標準難易度のパソコン分解手数料。(= 基本分解手数料)。
上記の料金体系には、以下は含まれません。ご注意ください。
- 物理的な1台の 2.5 TB以上の物理容量を持つ、ハードディスク
データの分析コストは、お預かりしたハードディスクの大きさに比例します。今までは、料金をシンプルにしたかったため、均一料金にて実施しておりました。しかしながら、2014年には 6.0TB 、2016年には10TBという巨大な容量のものが登場し、今までの料金体系では、対応しきれない場面もありました。
上記の理由から、2.5TB以上の大容量デバイスには、別途御見積にて費用を算出するよう改定いたしました。 - 分解方法が難しい機種・モデルに対しての、高難易度分解手数料。
分解が困難な商品については、当店で定める高難易度分解手数料 (追加料金) が発生いたします。 ものすごく小さい商品、スタイリッシュに作られているデザイン・ノートパソコン、 一部の一体型パソコンなどがそれに該当いたします。 追加料金が必要か否かは、パソコン初期診断の中で判断させていただきます。 - 2台目以降の 複数台のストレージに関する検査・分析費用
検査・分析の費用は、物理的な1台ごとのデバイスについて発生します。データ復旧の依頼時に適切な一台を指示して頂けた場合には追加費用などの発生はありません。
物理的に複数のハードディスクが搭載されているモデル、SSDとHDDが搭載されていて、データの格納場所が不明確な場合、ご来店時にデータ復旧対象を間違って伝えた場合 、検査費用が追加になってしまうトラブルに発展しやすいです。ご注意ください。 - ハードディスク自身の部品交換などが必要な場合の部品代金、交換手数料など。
お預かり時のコンディションのままでは、救出作業が行えず、ハードディスク自身の部品を交換する必要が生じた場合、それにかかる費用は別途、御見積となります。 - 新しい環境、新しいパソコンで、救出されたデータが使えるようにする作業費用。
メールデータ、年賀状データなど、データを取り出したままでは利用できないデータ形式の場合、新しいパソコンの環境下において、取り出したデータが活用できるように設定が必要となります。これらの作業は『各種データ設定』作業として別途ご依頼いただく必要がございます。 - NAS製品、サーバー製品、その他RAID構成の装置から、データーを救済する場合
当店が定める、特別な構成・設定で動作するHDD製品については、上記プランの料金では対応できない場合もございます。詳しくはスタッフまでお問い合わせください。
HDD/SSD系ディスクのデータ復旧 対応できるメディア
新しい規格、新しい組み合わせの記憶装置が続々と開発されています。当方でもできる限り新しい方式に対応するデータ復旧の仕組みを構築してまいりますが、現時点ではこのような進捗となっております。
詳細については別ページで解説いたします。『データ復旧サービスの実施条件について』🔸
データ復旧の注意事項
詳細については別ページで解説いたします。『データ復旧サービスの注意事項』🔸
データ復旧事例に対するパソコン初期診断の取り扱い
一般的な(部品を新品に交換するなどの)パソコン修理と異なり、データ復旧は、現在動作がおかしくなっているパソコンから、データを取り出す作業となります。そうした性質上、お客様から伺った状況や状態、通電した時の異音などから、かなり差し迫った状況 (すぐにデータ復旧作業に当たらないとどんどん悪くなる状態) である場合もございます。
このような場合、初めに初期診断を実施することが、かえって救出の可否(可能性)に対してマイナスに作用する場合が多々ございます。
当店では、担当させて頂いたスタッフの判断で、このまま精密検査(=データ復旧作業の前段階)に入らないとまずいという場面だと判断した場合には、その旨お客様にお伝えし、ご承諾を頂けた場合には、初期診断を切り上げたり、割愛したりする可能性があります。
お客様と当店との間で見解の相違が生じ、当店からの説明にてこれが解消できなかった場合には、当店では初期診断を含むデータ復旧のご依頼を辞退する場合もあります。